人がにぎわい、豊かさを実感する
社会へー東北から未来を創る

東北七新聞社協議会が主催する「とうほく創生Ｇｅｎｋｉプロジェクト　フォーラムｉｎ山形」（全日本社会貢献団体機構、第一三共、中小企業基盤整備機構東北本部、日本政策金融公庫、横浜ゴムほか協賛）が31日、山形県天童市の天童ホテルで開かれ、約４２０人の参加者が東北に人を呼び、活性化させる方策を考えた。

協議会は設立以来20年間、東北の活性化を目指し活動してきた。本年度からは「とうほく創生Ｇｅｎｋｉプロジェクト」として、地方創生をテーマに長期的な取り組みを始めた。

協議会会長の寒河江浩二山形新聞社長は「さまざまなジャンルの取り組みを取材してきた初年度の総括となる。今後の東北の在り方を考察する場となるよう期待する」とあいさつした。

基調講演で石破茂地方創生担当相は東京の高齢化が進み、医療や介護のニーズが増せば、再び地方からの人材流出が進むと指摘。「この流れを今止めないでどうするのか。地方の特性を最大限生かし発展していくのが今の時代を生きるわれわれの責任だ」とし、行政と民間が一体となり、地方創生に取り組む必要性を強調した。

パネルディスカッションでは吉村美栄子山形県知事、小山清人山形大学長、皆川博美日本政策金融公庫副総裁が東北創生に向けた行政、大学、金融機関の役割、６県の連携などについて討議した。

吉村知事は東北創生には被災地復興が欠かせないとし、四季の祭りを生かした６県の連携も提起。小山学長は東北の若者たちは震災という逆境の極みを経験したとし「社会に出たら間違いなく活躍する。小中高大一体となって、しっかり育てていくのが教育の役割」と述べた。皆川副総裁は「住民自ら地域の価値を再確認し、積極的に情報発信していくことが重要だ」と話した。

東北七新聞社協議会加盟の塩越隆雄東奥日報、小笠原直樹秋田魁新報、東根千万億岩手日報、寒河江山形新聞、一力雅彦河北新報、高橋雅行福島民報、五阿弥宏安福島民友新聞の各社長が登壇し、寒河江会長が「東北地方は活力を生み出す潜在的な可能性を秘めている。七新聞社協議会はこれからも現状に真摯（しんし）に向き合い、提言を行い、議論を喚起し、東北の未来を豊かにする一翼を担っていく」とする共同宣言を読み上げた。

山形大医学部付属病院の久保田功院長による健康講座や、東京・中野区で行われた「東北復興大祭典なかの」（10月24、25日）でのカレー振る舞いのビデオ上映、各紙の特集紙面のパネル展示も行われた。