「教育旅行」の誘客促進。海外はまず台湾をメインターゲットに

台湾の教育旅行の誘客拡大などを目指し、打ち合わせをする 戦略チームのメンバー
山形県観光物産協会(山形市)は2016年度から、修学旅行や研修旅行など「教育旅行」の誘客拡大に力を入れている。4月に戦略チームを新設し、宿泊地や体験学習などを独自に手配しながら、国内外の旅行エージェントや学校に旅行プランをアピールする。

チームは旅行エージェントなどに勤務経験のある2人を新規雇用し、4人体制で発足。従来は山形県の認知度向上に向けた情報発信が中心だったが、県内の観光素材に詳しい同協会が具体的な旅行プランをつくって提案することでさらなる誘客促進を目指す。

海外戦略としてはまず台湾をメインターゲットに据える。山形県のまとめでは、15年に県内を訪れた外国人旅行者は延べ9万7327人(速報値)。国・地域別では台湾が5万3135人で全体の5割超を占めており、まずは台湾で成功例をつくりたい考えだ。

台湾向けに提案するプランは主に雪遊びや県内学校との交流、東京観光を含めたコース。「田舎と都会の両方を体験することで日本をより深く知ることができる」とPRする。5、6月の2カ月間で台湾各地の18校を直接訪問するなど精力的に活動。既に今冬の教育旅行の行き先として本県を確定する学校もあるなど成果が表れている。

各種体験や市民との交流など特色のあるプランを打ち出せる教育旅行は、初めて日本を訪れる理由にしてもらいやすく、将来的なリピーター獲得にもつながるという。佐藤嘉高専務理事は「教育旅行の取り組みは将来的な個人旅行拡大への投資」と強調。「受け入れ側となる県内の学校の協力を得ながらさらに誘致に力を入れたい」と意気込む。

(山形新聞)